Ｊリーグは２８日、各クラブの２０２０年度の経営情報を開示した。３月決算の柏、湘南、磐田を除く５３クラブ分を先行発表し、全体の約６０パーセントにあたる３４クラブが単年度赤字、同約２０パーセントの１０クラブが債務超過となった。

　Ｊ１で赤字となったのは１２クラブで、鹿島の９億４５００万円を最大に、Ｃ大阪、鳥栖、浦和、名古屋の５クラブが５億円以上の赤字を計上した。

　債務超過はＪ１で３クラブとなり、Ｃ大阪は７億８８００万円、鳥栖は６億９３００万円、仙台が１億２４００万円の債務超過に転落した。

　鳥栖は３期連続赤字となったが、新型コロナウイルスの感染拡大による特例措置が２０２１年度末まで継続されるため、財務基準には抵触せず、クラブライセンスに影響はない。

　５３クラブ全体で営業収益が約２０パーセント減少した。特に入場料収入は約６０パーセントの減少で、Ｊ１では前年度比１０５億２０００万円の大幅減少となったが、スポンサー収入は約１０パーセントの減少にとどまった。Ｊリーグの木村正明専務理事（５３）は「（観客の）入場制限がダイレクトに影響している。前年度まで入場料収入の多かったクラブの打撃が大きくなっている。一方でコロナ禍の中、各クラブの努力がにじみ出ている数字と両面あると感じている」と述べた。