日本サッカー協会の反町康治技術委員長（５７）が１７日、オンライン取材に応じ、Ｗ杯カタール大会アジア最終予選に出場した日本代表の国内組に対して、政府から求められていた隔離期間が１４日間から６日間に短縮されたと明かした。

　選手らは２月１日に行われるサウジアラビア戦翌日の同２日から７日まで日本代表によるバブル下に置かれ、７日の検査で陰性が確認されれば、最短で同日からクラブに復帰することが可能となる。公共交通機関を使用し、キャンプに合流することも許可されるという。反町委員長は「非常に感謝すべき話で、政府には最大限の配慮をしていただいた」と述べた。

　Ｗ杯最終予選は政府から「厳格な防疫措置」を条件に開催を認められた。当初は試合後１４日間の隔離措置が義務付けられ、隔離期間中に所属先へ戻ることはできなかった。川崎と浦和の選手は２月１２日の「富士フイルム・スーパーカップ」への出場が不可能となり、他の国内組も開幕戦直前のチーム合流となるなど影響が懸念されていた。

　１２日にはＪ１神戸の三木谷浩史会長（５６）が自身のツイッターで「頭おかしんじゃないの」（原文まま）と政府の対応を批判するなど波紋を広げ、１６日には神戸など７クラブが連名で日本協会に上申書を提出したと発表していた。

　反町委員長は１３日に隔離期間の短縮を求め、日本協会の田嶋幸三会長（６４）とＪリーグの村井満チェアマン（６２）の連名で嘆願書を提出する意向を明かしていたが、「その前にある程度話がまとまったと聞いている。政府が非常に早く対応していただいた形になる」と明かした。