日本サッカー協会の田嶋幸三会長（６３）が５日、オンライン取材に応じ、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が検討しているＷ杯の隔年開催案について「現状では賛同できない」との立場をＦＩＦＡとアジア・サッカー連盟（ＡＦＣ）に文書で伝えたことを明かした。

　田嶋会長は「放映権について全くクリアにされていない」と不満を示した。国際Ａマッチデーの再編も絡んでおり、隔年開催によってＷ杯予選が増え、国際親善試合が減れば、日本協会の収入が大幅減となる可能性もある。田嶋会長は「私たちの売り物がなくなってしまう。とても耐えうるものではない」と語気を強めた。一方で選手の負担軽減という同案の趣旨に理解も示し、「ポジティブな面が多く見られているのも事実。今後どう（議論が）展開していくか、柔軟に考えなければいけない」とした。

　隔年開催案については名古屋やアーセナルで監督を務め、ＦＩＦＡの技術部門で要職に就くアーセン・ベンゲル氏らが推し進めている。ＡＦＣや北中米カリブ海連盟は支持を表明しているが、欧州連盟や南米連盟は反対の立場で、国際オリンピック委員会も「懸念」を表明していた。

　ＦＩＦＡのインファンティノ会長は１２月に結論を出す意向を示しており、１２月２０日に会合を開く予定となっている。