阪神がセ・リーグ連覇を達成した経済効果が、約１０５１億円に上るとの試算を関西大の宮本勝浩名誉教授（８１）が５日、明らかにした。２年ぶりに優勝した昨年（１０８４億円）と比べると、盛り上がりがやや小さくなった。

　関西地域が９４６億円近くで大半を占めた。経済効果は球場を訪れた観客の入場料や飲食費、グッズ代に加え、祝杯を挙げるファンの飲食費、百貨店の祝賀セールなどから算出した。百貨店や商店街などで実施される優勝セール関連での売上増加額は約４５億円と想定。大阪での祝賀パレードが実施された場合の見物客の交通費なども含まれ、パレード関連での消費額はおよそ１０億５千万円とされた。

　宮本氏は、昨年より経済効果が下回った理由について「インフレの影響で、阪神ファンの飲み代の増加額、百貨店・スーパー、商店街などでの売上額が期待したほど伸びない」こと、さらに「久しぶりに優勝したときはファンの盛り上がりは非常に大きいが、一般的に連続優勝のときには盛り上がりがやや小さくなる」ことを指摘。また、世界や日本の政治、経済、安全保障の不安感による消費減速も挙げた。