日本サッカー協会（ＪＦＡ）は１５日、都内で、理事会を開いた。理事会後に取材に応じた湯川和之専務理事は、来年１月開催予定のアジア・カップの開催地であるサウジアラビアで、安全面に不安が生じている件について言及した。

　サウジアラビアでは、イエメンの親イラン武装組織フーシ派による攻撃が継続しており、安全面で不安が生じている。日本サッカー協会は１０日、サウジアラビアで開催予定の「ＦＩＦＡｅ　Ｗｏｒｌｄ　Ｃｕｐ２０２６」への参加について、安全面に関する情報を総合的に検討した結果見送ることを発表していた。

　湯川専務理事はフル代表のアジア杯出場を巡って、「もちろん選手スタッフサポーターの安全を確保しないといけない。まず第一に安全を考えないといけない。普段からＡＦＣとは連絡を取り合っている。今のところ動き等はないが、しっかり連絡を密にとって最終的には安全の確保であたり、関係省庁、外務省はじめ連絡を取りながら進めていければ」と説明した。

　この日発表された１２月３０日の国際親善試合（パナスタ）は、アジア・カップの壮行試合という位置づけが強い。仮にアジア・カップが延期、中止となれば影響が懸念されるが、現時点では「開催する方向」とした。森保監督の在任期間に関して、この日の理事会では話題に上がらなかったという。

　同国の情勢不安を受けて森保一監督は「大会がどうなっていくんだろうなっていうところはありますけど、それは結局われわれが決めることではないと思います。アジアカップが開催されるかはＡＦＣが決めることで、かつサウジアラビアだけではなく、われわれが国際的に移動、活動するところもＪＦＡが関係各所と連絡を取って情報収集をした中で、われわれがより安全に移動できる、活動できるということで環境作りをしてくださっている。決定機関が決定することに従うべきなのかなと思います」と話していた。