日本サッカー協会は１０日、敵地で３月３０日に予定されていたＷ杯カタール大会アジア２次予選のモンゴル戦を日本国内で開催すると発表した。会場は千葉市のフクダ電子アリーナで、試合開始は午後７時半。無観客で行われる。新型コロナウイルスの感染状況を踏まえ、モンゴル連盟と協議し、アジア・サッカー連盟（ＡＦＣ）の承認を得た。

　敵地に乗り込む予定だったモンゴル戦は異例の開催地変更となった。技術委員会後にオンライン取材に応じた反町康治技術委員長（５６）はモンゴルの新型コロナ対策を「鎖国状態」と表現。６月末までモンゴル国内で国際試合を行えないと説明し、モンゴル側から日本開催の打診を受けたことを明かした。試合は原則的にモンゴルのホーム扱いとなり、試合会場もモンゴル側が選定したという。

　開催地は決定したが、課題は山積している。モンゴル代表は３月２５日に敵地でのタジキスタン戦を終えて日本入りする予定。政府の入国制限解除はもちろん、１４日間の待機期間が免除される「アスリートトラック」再開が試合開催には不可欠だが、状況は不透明だ。

　日本代表にとっても海外組招集の問題が残る。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が選手の派遣義務免除の延長を発表したこともあり、反町委員長は「難しい情勢であることは間違いない」と認めた。代表候補選手が所属する各国リーグの帰還後の待機期間を確認しつつ、招集へ力を尽くす。

　さらに３月２５日にはミャンマー戦（日産ス）も予定されているが、同国は軍事クーデターによって政治的混乱に陥っている。反町委員長は試合開催の可否について明言を避けたが、ミャンマー連盟と連絡を取りながら「状況と情報はしっかり得ている」とした。

　コロナ禍が引き起こした“日本開催のアウェー戦”といういびつな状況。開催実現に向けて、反町委員長は「ハードルは高いが、うまく越えられるように働き掛けていく。粛々と準備を進めたい」と力を込めた。