MLB労使交渉電撃合意 前日決裂から一転 年俸最低保障の向上で大前進 日本時間4・8開幕へ
米大リーグ機構(MLB)のロブ・マンフレッド・コミッショナーが10日(日本時間11日)、選手会と新労使協定で合意したと発表した。交渉が難航し、開幕4カード、計184試合の中止と短縮シーズンの発表から一夜明けの電撃合意。開幕は当初の予定より1週間遅れて4月7日(同4月8日)となるが、従来通り162試合の実施が正式に決まった。
野球ファンの祈りがやっと届いた。昨年12月のロックアウト(オーナーによる球団施設封鎖など)から99日目。マンフレッド・コミッショナーは高ぶる感情を抑えるように「メジャーリーグが戻ってきますと伝えられることに心から興奮している」と言った後、「まずファンにおわびしたい。この数カ月は大変な思いをさせてしまった。本当に申し訳ありません」と謝罪した。
急転直下の合意だった。前日に機構が国際ドラフト導入を交渉材料に挙げたことで選手会は反発。交渉は決裂し、開幕の再延期が決まった。しかし、この日は新ドラフトに対する選手会の回答を7月に先送りすることで双方の意見が一致。光が見え始めた。
交渉がこれ以上長びけば、選手はFA権取得に関わるメジャー在籍日数に、球団は最大の収入となる放映権料に影響が及ぶ。経済面の項目で互いが譲歩し着地点を見いだした。
主要争点のひとつ、最低保障年俸は前年比23%増の70万ドル(約8050万円)など、選手の待遇は向上。選手会のクラーク専務理事は声明を出し、「私たちは史上2番目に長い中断に耐え、今だけでなく、次の世代の権利と福利厚生を改善し、大きく前進した」と、“勝利”を宣言した。
ロックアウトが解除され、広島からポスティングシステムを使って移籍を目指す鈴木誠や、マリナーズからFAになった菊池を含む約300人が新天地を求めて交渉を再開した。開幕まで1カ月足らず。球団と選手が一体となり、急ピッチで準備を進めていく。





