米大リーグ機構（ＭＬＢ）のロブ・マンフレッド・コミッショナーが１日（日本時間２日）、記者会見を行い、３月３１日に予定していた開幕の延期と試合数削減を発表した。

　機構と選手会は新たな労使協定を巡って対立し、昨年１２月からロックアウト（オーナー側による球団施設封鎖など）に突入。この日までフロリダ州ジュピターで協議を重ねてきたが、米スポーツ専門局ＥＳＰＮのパッサン記者によると、選手会が機構の最終案を拒否。機構は前日に選手会に通達していた米東部時間１日午後５時（同２日午前７時）までに合意できなければ、開幕の延期と短縮シーズン実施による選手の給料削減を実践する形となった。

　同コミッショナーは開幕から２カード（６試合）を削減すると発表。同記者は「これは野球にとって悲しい日だ」とツイートした。

　機構と選手会は前日からこの日午前２時すぎまで約１６時間に及んだ交渉で主要争点の一つだったプレーオフ進出球団数を１２にすることで合意。しかし、複数の米メディアによると、ボーナス共同資金は選手会が前案の１億１５００万ドル（約１３２億２０００万円）から８５００万ドル（約９７億８０００万円）に譲歩したのに対し、機構の最終案は３０００万ドル（約３４億５０００万円）にとどまった。また、最低保証年俸は選手会が７７万５０００ドル（約８９１０万円）で１年ごとに３万ドル（約３４５万円）昇給を求めたに対し、機構案は７０万ドル（約８０５０万円）で１年１万ドル（約１１５万円）昇給、課徴金（ぜいたく税）の総年俸基準額に関しては歩み寄りがなく、依然として両者に大きな隔たりがあったという。

　今後の交渉は未定。日本選手では広島からポスティングシステムを使ってメジャー球団への移籍を目指す鈴木誠也外野手やマリナーズからＦＡになった菊池雄星投手に大きな影響を与えることが予想される。