米大リーグ機構（ＭＬＢ）と選手会による交渉が１２日（日本時間１３日）、行われ、ＭＬＢは資料１３０ページに及ぶ対案を提示したが、合意しなかった、とＡＰ通信など、複数のメディアが伝えた。新たな労使協定を巡る交渉は難航し、昨年１２月からロックアウト（オーナー側による球団施設封鎖など）に突入。広島からポスティングシステムを使って米球団移籍を目指す鈴木誠也外野手やマリナーズからＦＡになった菊池雄星投手の交渉に影響を与えている。

　米報道によると、交渉ではＭＬＢ側から対案が提出された。１３０ページに及ぶ資料には年俸総額の規定額の引き上げや、同規定額を超えた場合のドラフト指名権消失のペナルティー案の取り下げのほか、昨季５７万５００ドル（約５８４０万円）だったメジャー最低保証年俸を一律６３万ドル（約７２６０万円）へ増額、もしくはメジャー在籍年数に応じた変動制などの“譲歩案”が盛り込まれていた。しかし、交渉は１時間足らずで終了し、米サイト「アスレチック」は「選手会側は非常にがっかりしていた」と、５度目の交渉も物別れに終わったことを伝えた。

　ＭＬＢのマンフレッド・コミッショナーは２日前に行った記者会見で３月３１日の開幕に自信を見せ、選手会が求めたナ・リーグのＤＨ制導入やＦＡ移籍によるドラフト指名権補償の撤廃など、一部の項目に同意したことを発表し。今後の交渉について「前進できる誠意ある良い案を出すつもりだ」と話していたが、１６日スタート予定の春季キャンプの日程変更は決定的となった。