巨額放映権料払う米NBC、東京五輪に「かなり確信」 開催へ加速か

 新型コロナウイルスの影響で今夏の開催が不透明な状況となっている東京五輪・パラリンピックについて、全米の五輪中継を担当する放送局・NBCを傘下におく情報通信大手のコムキャストのCEOであるブライアン・ロバーツ最高経営責任者(CEO)が「非常に希望を持っていて楽観的だ」と開催への見通しを示したと、「ハリウッドリポート」など複数の米メディアが29日までに伝えた。

 現地報道によると、同氏は決算発表で「オリンピックが開催されると信じているし、ワクワクしている」と話したという。観客制限や無観客については「日本とIOC次第」とした上で「さまざまな方法で行われる可能性がある。これは私たちにとってテレビイベント。非常に希望を持っていて楽観的だ」と、見通しを語った。仮に中止になったとしても「7カ月後には北京五輪がある」とした。同席したNBCのジェフ・シェルCEOも「開催をかなり確信している。広告主も楽観視している」とコメントしたという。

 IOCは五輪開催によって巨額の放映権料を得ており、1大会の放映権料は41億5700ドル(約4600億円)で、IOC収益の8割を締めている。中でもNBCとは14年ソチ冬季大会から32年夏季大会までで約120億ドル(約1兆3000億円)の契約を結んでいる最大のステークホルダーだけに、競技スケジュールなどを含め、大きな影響力を持っているとされる。

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