2016.04.15

バド協会の強化費保留、減額も　スポーツ庁長官が表明

　バドミントンの桃田賢斗選手らによる違法賭博問題を受け、スポーツ庁の鈴木大地長官は１５日、国内競技団体など９４団体を集めた緊急会合で、日本バドミントン協会への２０１６年度選手強化費の配分手続きを保留すると表明。１５年度の同協会への選手強化費は約１億１千万円で、鈴木長官は会合終了後、減額も「あり得る」と述べた。

　同協会が他の代表選手らを対象に実施している調査の結果を踏まえ、最終的な対応を決める。

　日本スポーツ振興センターの大東和美理事長は、桃田選手らに１４年度以降に支払った助成金について「返還も含めて厳格な対応を検討せざるをえない」との姿勢を示した。