登山家の野口健氏が２３日、ツイッターに新規投稿。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が出され、休業要請の対象になりながらも営業しているパチンコ店にＳＮＳなどで批判が起きている報道を引用し、「何らかの形で社会的制裁を受ける」「パチンコ店不要論が広がるだろう」と推測した。

　野口氏は「多くのパチンコ店が自粛要請に応じている中で営業を続けている店も少なくない。強制力の共わない自粛要請の限界か。しかし、何らかの形で社会的制裁を受ける事になるだろう」と指摘。さらに「警察もこれらのパチンコ店を洗いざらい調査したらいいのでは。『何かしら』出てくるかもしれない」と予測した。

　さらに「パチンコ店じゃなく、景品交換所に手を打てばいい」というリプに対し、野口氏は「様々な角度からのアプローチがあると思います」と受け止め、「いずれにせよ、この正念場の最中に於いて、営業を続ければ『パチンコ店不要論』等が社会に広がるだろう。強制力をもたない自粛要請だからと軽く見ない方がいい」と警鐘を鳴らした。

　その上で、同氏は「ふと思う。『自粛』ではなく一層のこと『命令』にしてもらった方が楽なのかもしれないと」と私見もつづった。