日本サッカー協会（ＪＦＡ）の田嶋幸三会長（６６）は２３日、Ｊリーグが２６－２７年シーズンから秋春制へのシーズン移行を決定したことに関し、施設整備への７０億円を始め、継続的に支援を行っていく考えを明かした。

　Ｊリーグは移行に際して、降雪地域のクラブなどに対するキャンプ費用増の負担や、施設整備を含めて１００億円規模の支援をしていくことを決めている。田嶋会長も「半年間のところのいろんな大会を開くことなどに対してＪリーグに直接２０億円程度は出さなければいけないと思っている」とし、移行期の２６年に０・５シーズンとして開催予定の大会などへの支援を明かした。

　また降雪地域だけではなく、現在の温暖化などに関わる暑熱対策も含めてサッカーができる環境を整えるために「施設整備に関しては７０億近くのお金は、これは４７都道府県を通して出てくるものだが、Ｊリーグと一緒になって提案してもらい使っていくということになると思う」とした。

　その上で田嶋会長は「暑熱対策、降雪対策の環境整備は続けていく。５０億、１００億で終わりではなく、継続してやっていかなければいけない」と継続的に支援していく考えも示した。