Ｊリーグは１９日、都内で理事会を開き、従来の２月開幕から８月開幕に変更する秋春制へのシーズン移行を全会一致で決定した。２０２６年から実施する。欧州の主要リーグとＡＣＬなどにシーズンを合わせ、リーグを世界基準に成長させることを目的とし、残された課題については継続検討としていくことも決めた。

　開幕から３０年を経過したＪリーグが大きな転換点を迎えた。幾度も議論されながら実現しなかったシーズン移行。今回、６０クラブの大半から賛成を受けて決議された要因を野々村チェアマンは「目標が国内でどう勝つかを徹底的にやってきたのが、世界を意識せざるを得なくなった」と状況の変化を説明した。

　大きなメリットは猛暑の中でのプレー機会を減らし、リーグ全体で試合の質の向上させることだ。プレー強度がＪリーグが開幕から夏場にかけて下降する「谷型」のグラフなのに対し、欧州リーグは開幕から強度が増す「山型」を示した。

　野村チェアマンも「Ｊリーグの理念の最初にサッカーの水準をどう上げていくかがある中で、谷型のカーブを描く中で選手をプレーさせることは絶対にできないと感じた」と、この点を重視する。

　欧州リーグや９月開幕となったＡＣＬと日程を合わせることでチーム編成にもメリットがある。最近では海外移籍の選手が増え、シーズンの前半と後半で戦力が大きく変化する。このシーズン中の大幅な戦力変化を抑え、ＡＣＬでも安定的に優勝を狙えるクラブとなることが期待される。

　リーグレベルを上げた中で、選手の移籍金獲得の増加を目指す。日本のクラブが全体で獲得している海外移籍金売上は年間で１０～１５億円程度。樋口フットボール本部長は「Ｊリーグ全体で１００億円くらいの移籍金を海外から得られる仕組みを作りたい」と話す。シーズン移行で期待できるこれらのメリットを生かし、世界と戦えるリーグとしていく考えだ。