Ｊリーグは１８日、都内で実行委員会を開催し、秋春制へのシーズン移行について議論し、Ｊリーグの事務局としてシーズン移行を前向きに進めて行く意向を各クラブ代表者に伝えたことを明かした。

　１０月中にはＪ１、Ｊ２、Ｊ３それぞれのカテゴリーに分かれて分科会を開き意見交換。会議では分科会の結果が共有された。

　その上でＪリーグの窪田執行役員は「これらの状況を踏まえて、リーグとしてシーズン移行をポジティブに捉えていることを（６０クラブ代表者）に伝えた」と説明した。Ｊリーグの野々村芳和チェアマンも、会議の中で同様の方向性を示す発言があったという。

　現状では、分科会でも移行に前向きなクラブや反対を表明しているクラブなどさまざまな意見がある。その中で、いまだ降雪地域のクラブへの対応や、通常年度と異なるスケジュールによって生じるスタジアム確保や新加入選手への対応などの課題は残されたまま。

　これまでのフラットな姿勢から、シーズン移行へ前向きな姿勢を示し、窪田執行役員は「すべてのクラブの合意を得られるような課題解決の提案をさせていただくことに、まずは全力を尽くしていきたい」と話した。

　今後も６０クラブとの議論が重ねられ、順調ならば年内にシーズン移行が決定。現行案では早ければ２６－２７年シーズンからの移行となる。