有原航平（３０）の獲得が報じられたソフトバンクの大型補強に思う。日本球界にもぜいたく税の導入議論は必要なのではないか。

　今季、覇権奪回を目指すソフトバンクに、昨年１１月にＭＬＢ・レンジャーズ傘下の３Ａラウンドロックを自由契約になった有原が加わることになったと報じられた。ＭＬＢでプレーした２年間は、わずか１５試合にしか登板できず３勝７敗、防御率７・５７と低迷していた。だが、日本ハム時代は２０１５年にパ・リーグの新人王に輝き、通算で６０勝５０敗、防御率３・７４の実績も持つ右腕だけに、メッツにＦＡ移籍した千賀滉大（２９）の抜けた先発陣の一角に食い込んでくるだろう。

　契約条件の詳細は現段階では明らかになっていない。それでも、有原のＭＬＢ時代の年俸は１年目が２６０万ドル（約３億４７８３万円）、２年目は３６０万ドル（約４億８１６０万円）とされるだけに、最低でも年俸３、４億円の複数年契約だろう。日本球界では大型契約の部類といっていい。

　ソフトバンクは今季を迎えるにあたり超大型補強を敢行している。ＦＡで日本ハムから近藤健介（２９）、ＤｅＮＡから嶺井博希（３１）を獲得。ロッテを自由契約となっていたロベルト・オスナ（２７）に加え、昨季は阪神で５勝５敗、防御率２・７３のジョー・ガンケル（３０）もチームに加え、補強費はすでに６０億円以上といわれている。

　２０２３年度に関しては全選手の契約更改が終了していないため確定していないが、ここ数年の球団別の年俸総額は１位ソフトバンク、２位巨人、３位楽天が定席だ。ソフトバンクの２２年の総年俸は６２億１１２０万円だが、２３年はそこからさらに上積みされるだろう。

　いくら高額な補強費を使っても、長いシーズンになれば故障者もでる。ここ数年は新型コロナウイルス感染症の影響で大量の離脱者がでる可能性もあり、優勝できるとは限らない。それでも、２２年に関していえば１２球団の年俸総額ワーストは中日の２５億１３９１万円で、ソフトバンクとは３７億円弱の開きがあった。３７億円といえば２２年の３位球団・楽天の３７億６７４４万円にも匹敵する金額だ。今回、ソフトバンクが高額な年俸の選手を大量に獲得したことで、球団間の年俸格差がさらに広がり、戦力差が開く可能性は否定できない。

　ＭＬＢには２００２年８月３０日に球団と選手会の労使間で締結されたぜいたく税がある。これは球団側が選手に支払う年俸総額が一定額を超えた場合、超過分に課徴金を課す制度だ。このぜいたく税の導入によって、年俸の高騰はある程度は抑制され戦力の均衡が図られるようになっている。実際、ぜいたく税が導入された以降、ワールドシリーズを連覇したチームはでていない。一定の成果を上げているといってだろう。

　コロナ禍で経営状況が楽ではないチームもあり今後、球団間の格差が広がっていく可能性もある。確かに経営に関しては企業努力もあるだろう。だが、スリリングな試合に向けて戦力均衡を図るために、日本球界でもぜいたく税導入に関する議論だけは始めても遅くはない。（金額はすべて推定）（デイリースポーツ・今野良彦）