開幕２カードの中止を決定した米大リーグ機構と選手会の交渉が６日（日本時間７日）、ニューヨーク市内で３日ぶりに行われ、選手会が修正案を提示したが、合意には至らなかった。米全国紙ＵＳＡトゥデーのナイチンゲール記者が自身のツイッターで伝えた。

　同記者によると、この日は選手会が１日の開幕延期決定後、初めて修正案を提示。主要争点の最低保証年俸（７２万５０００ドル＝約８３４０万円）とぜいたく税総年俸基準額（２億３６００万ドル＝約２７３億７０００万円）に変更はなかったが、メジャー在籍３年未満の選手のためのボーナス共同資金は前回の８５００万ドル（約９７億８０００万円）から８０００万ドル（約９２億円）へ引き下げた。

　機構が選手会に１日に提示した“最終案”は最低保証年俸が７０万ドル（約８０５０万円）、ぜいたく税総年俸基準額が２億２０００万ドル（約２５３億円）、ボーナス共同資金が３０００万ドル（約３４億５０００万円）。選手会がわずかに歩み寄ったが、依然として両者の溝は深いままだ。

　スポーツサイト「アスレチック」のドレリッチ記者のツイッターによると、機構のスポークスマン、キャプリン氏は「選手会のオファーは月曜日（２月２８日）の夜に出してきたものよりも悪くなったし、前に進む意思がないものだった」と、不快感を示したという。