米大リーグ労使交渉 選手会が連邦調停局による仲裁を拒否 機構側を非難
米大リーグ選手会は4日(日本時間5日)、交渉が難航している新労使協定に関する声明を出し、機構(MLB)が妥結に向けて要請した連邦調停局による仲裁を拒否すると発表した。
選手会は「選手側からの対案提示からわずか2日後に、オーナー側は新たな対案を提示することなく仲裁を要請した」と非難。「執行委員会と協議し、さまざまな要素を考慮した結果、今回の要求を拒否しました」とし、「選手側はいつでも交渉の準備はできている」と強い意志を示した。
米報道によると、ロックアウト(オーナー側による球団施設の封鎖など)後に両者の話し合いは4回行われている。16日に開始予定のスプリングトレーニングは、延期の可能性が高まっている。
連邦調停局は選手会がストライキを決行した81年と94年に仲裁役を担ったが、後者は機能せず、ワールドシリーズが中止になるなど、シーズンが途中で打ち切られた。一部メディアは「両者は2月末までに解決しなければ、3月31日の開幕が危ぶまれることを恐れている」と伝えている。


