日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の橋本聖子会長が１６日、都内で取材に応じた。就任からちょうど１年が経過。同時期に就任したコベントリーＩＯＣ会長とのコミュニケーションや、４月から理事に担当の競技団体を付けるなど国内外の連係を積極的に行ってきた。「非常に１年が早かった。コベントリー会長になってからの競技団体との向き合い方、五輪の在り方、次世代に向けてどのような変革をもたらしていくのかに関しては非常に興味があったし、コベントリー会長の動向は前向きに捉えて、ともに歩んでいきたいという強く感じた１年だった」と振り返った。

　２５年６月末に行われた就任会見で「五輪を招致していくのは使命」と所信表明した橋本会長。直近では札幌や長野で冬季五輪招致を目指す動きが出ており、４つのクラスターで開催された２６年ミラノ・コルティナ五輪を経て、複数都市での広域開催も選択肢となっている。

　橋本会長は「国際大会は途切れなくやるべき。それをどうやって理解していただくかが重要」とした上で、「招致活動は非常にエネルギーがいること。市民のみなさん、県民のみなさん、自治体のみなさんが一体となって五輪開催に向けての熱量が盛り上がっていくことは、非常にありがたい」と感謝した。

　冬季五輪は２０３０年大会がフランス・アルプス地域で開催され、３４年大会は米ソルトレークシティーと欧米と続く。３８年大会はスイスがＩＯＣと優先的な協議に入っているが、確定には至っていない。橋本会長は「それぞれの自治体が『わが町はここが得意なんだ』というところがあるし、オールジャパンでやる五輪・パラリンピックも魅力あると言っていただくことが多くなった。どういう形でスイスが判断していくか、それによって今後の在り方が変わってくると思う。ＩＯＣのメンバーと情報を共有しながら、いつどういうタイミングで日本にチャンスがあるのか、日々の情報の中で見極めていきたい」と、五輪招致に向けて前向きな姿勢を示した。

　自国では今後、愛知・名古屋アジア大会（９～１０月）と五輪予選シリーズ（２８年５月）の国際大会が開催が決定している。アジア大会ではコベントリー会長が視察予定で、日本開催の良さや意義をアピールする絶好の機会だ。橋本会長は「日本スポーツ界として、あらゆる局面に耐えられる、柔軟な能力を兼ね備えているよとアピールしたい。日本で大会をすることが、より安心安全で任せられると思ってもらえることが重要。そこを見てもらえるように対応したい」と意気込んだ。