日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会、大学スポーツ協会、全国高等学校体育連盟、日本中学校体育連盟、日本スポーツ振興センターの７団体は１３日、アスリートへの写真・動画による性的ハラスメント防止に向けて、共同で声明を発表した。

　選手が競技会場などで性的な意図で写真を撮影されたり、会員制交流サイト（ＳＮＳ）にみだらな文章や画像を拡散されたりする被害が拡大していることを受け、「アスリートの盗撮、写真・動画の悪用、悪質なＳＮＳ投稿は卑劣な行為です。」と訴えたデザインを作成。大会における盗撮防止、アスリートへの研修の必要性を啓発、ＳＮＳ投稿やＷＥＢ掲載の実態把握に努め、関係機関と共有していくことなどを掲げた。また、実態把握に向けた情報提供窓口も設置し、「盗撮は迷惑防止条例で犯罪として処罰される可能性があります」「ＳＮＳ等で本人の名誉を傷つける書き込みは犯罪（名誉毀損罪）として処罰される可能性があります」「匿名による投稿であっても、法的手続により、投稿者が特定され、損害賠償請求の対象になる可能性があります」と、記した。