日本野球機構（ＮＰＢ）は２７日、オリックス・山岡泰輔投手（２９）のオンラインカジノ利用が発覚したことを受けた１２球団の調査で、７球団で新たに合計１４人の自己申告があったと発表した。名前は公表されなかった。中村勝彦事務局長は「非常に重く受け止めている」と説明。今回の調査では、野球協約１８０条で禁じる野球賭博に抵触する申告はなかった。当面の間は自主申告の受け付けを継続する方針で、処分は各球団の判断に委ねる。

　球界に激震が走った。取材に応じたＮＰＢ・中村事務局長は「私たちの中では非常に重く受け止めています」と神妙な面持ちで言葉を発した。球界でのオンラインカジノの利用に関して、２６日までに報告があったのは７球団で新たに合計１４人。いずれも刑法上で単純賭博罪の公訴時効にかからない２２年２月以降の案件として公表した。

　ＮＰＢでは今月２０日、オリックス・山岡のオンラインカジノ利用が発覚したことを受け、１２球団に利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう選手や監督、コーチら関係者に呼び掛けることを要請した。公訴時効が過ぎた自主申告は今回、公表の対象にせず今後は必要に応じて調査していくという。その他５球団からは「自主申告はなかった」旨の報告が届いた。

　野球賭博行為などを禁止する野球協約１８０条（違反していた場合は１年以上５年未満の失格処分、または無期限の失格処分）、八百長など有害行為とみなされる同１７７条（永久失格処分）に抵触していないかについて同事務局長は「単純賭博と捉えています」と説明。野球協約が禁じる行為に該当すればＮＰＢが処分を決めるが、今回の処分に関しては各球団に一任する方針を示した。

　コンプライアンス違反の疑いが発覚した山岡は２１日、球団が当面の間の活動自粛を命じていると発表した。当該の１４人は現時点で名前を公表せず、同事務局長は「個別の案件については各球団の対応になる」と説明。その上で「処分だけではなく賭博罪ですので、これから対応していかないといけない」とし、違法性の認識については「これからの警察の対応になる」と見解を示した。

　ＮＰＢでは今後、再発防止に取り組んでいくとし、今後についても同事務局長は「各球団において申告内容を精査、確認した上で適切に対応していく。日本プロ野球選手会とも協議しながら当面の間、自主申告を受け付ける」と、継続して調査していく考えを示した。

　◆オンラインカジノ　インターネット上のサイトで会員登録して、スマートフォンやパソコンから現金や仮想通貨を賭けてスロット、バカラなどのゲームができる。プロスポーツの勝敗を予想するものもある。日本国内からアクセスした場合、賭博をすれば刑法の賭博罪に該当する。賭け金や配当の入出金の決済に関与したり、広告などで勧誘したりすると賭博ほう助罪に問われることもある。スポーツ界では卓球男子元日本代表の丹羽孝希選手が海外のオンラインカジノサイトで賭けをしたとして賭博罪で略式起訴され、千葉簡裁から罰金１０万円の略式命令を受けた。