通信販売大手、ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）は２０日、長崎市中心部で計画している新サッカー場の建設に関し、コロナ感染防止などのために座席間隔を広げ、収容人数を当初予定の２万３千人から２万人規模へ縮小することを検討していると明らかにした。これに伴い開業時期が、予定していた２０２３年から２４年以降へ遅れる可能性がある。
ジャパネットは来月中にも大枠の方針をまとめる。担当者は「新型コロナ収束後も生活様式を変えていかないといけないという話もあり、丁寧に対応する必要があると判断した」と説明している。
新サッカー場はＶ・ファーレン長崎の本拠地となる。
