合同チーム、報告書の妥当性確認 ボクシング連盟不正で
日本ボクシング連盟の不正疑惑問題に関する第三者委員会の報告書を受け取った日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本スポーツ協会は５日、両団体でつくる合同チームの会議を開き、報告書の公平性や妥当性を確認した。チームリーダーを務める菅原哲朗弁護士は「短い期間での調査だったが、よく整理されている」と評価した。
９月２８日に提出された報告書では日本連盟の山根明前会長らの言動により、審判員の一部が不正判定に関わった事実や助成金流用、不適切な隠蔽行為などを認定した。合同チームは日本連盟に対し、１０月中旬までに組織運営の改善点の報告を求めることを決めた。
