パラ競技の環境整備に意欲 支援センター小倉理事長

 2020年東京パラリンピックに向けた国内競技の支援を目的に、日本財団が約100億円を拠出して設立した「パラリンピックサポートセンター」の小倉和夫理事長が12日、日本記者クラブで記者会見し「欧米の選手の多くはプロだが、日本はそうではない」と、近年成績が低下している日本の競技環境整備に意欲を見せた。

 五輪と違い、パラリンピック競技団体は組織が脆弱なところが多く、サポートセンターは10日に都内にオープンした共同オフィスで職員や事務局スペースを無償提供する。小倉氏は、選手が抱える障害など「まだまだ内容が知られていない」とも述べ、普及や啓発活動の重要性を指摘した。

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