米大リーグの労使交渉が決裂したことで開幕延期が発表された１日（日本時間２日）に同機構が選手会に提示した“最終案”に大谷翔平投手が所属するエンゼルスと秋山翔吾外野手所属のレッズ、ダイヤモンドバックス、タイガースの４球団のオーナーが反対票を投じた、と３日（同４日）、米スポーツサイト「アスレチック」が伝えた。

　同サイトによると、エンゼルスのモレノ球団オーナーら４人が反対したのはぜいたく税の課税対象となる総年俸の基準額の引き上げだ。その他の２６球団のオーナーは昨季の２億１０００万ドル（約２４１億５０００万円）から１０００万ドル（約１１億５０００万円）を上乗せした２億２０００万ドル（約２５３億円）に賛成票を投じ、選手会が要求した２億３８００万ドル（約２７３億７０００万円）に歩み寄る姿勢をみせたが、４球団は異を唱えたという。

　規定では２３球団以上の賛成で可決されるため、機構は２億２０００万ドル案を提示。結果的に選手会が拒否し、交渉は決裂したが、同サイトは「４球団の抵抗は交渉の中で最も論争になる項目に影響を与える強硬派の存在を示している」と、今後の交渉におけるオーナー側の意見統一や、選手会との妥結の難しさを伝えた。

　エンゼルスは１９年にマイク・トラウト外野手とメジャー史上最大契約の１２年４億２５０万ドル（約４８８億８０００万円）で、２０年にアンソニー・レンドン内野手と７年２億４５００万ドル（約２８１億８０００万円）で合意。２人の今季年俸はそれぞれ、約３７００万ドル（約４２億５５００万円）と約３６５０万ドル（約４２億円）で、現時点で決まっている年俸５５０万ドル（約６億３０００万円）の大谷翔平投手を含む１２人の年俸総額は１億６０００万ドル（約１８４億円）を超えている。