元ＴＯＫＩＯの国分太一が２３日、日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済の申し立てをしたことを受け、代理人の菰田優弁護士が都内で会見を行い、今後の芸能活動について白紙であると説明した。

　６月１８日に国分が日本テレビに呼び出され、事情聴取とともに番組降板を告げられたことに、菰田弁護士は「国分さんにいつ、どういう行為をハラスメント行為として認定したことを（日本テレビが）話さなかったことから、国分さんは何もできないことになっている。報道やＳＮＳによってご家族ともに深刻な人権侵害に陥っている」と実情を説明。７月に依頼を受けた時の様子について「非常に憔悴（しょうすい）してて、ちょっと精神的にかなり痛んでいる感じがしました」と明かした。

　本人も説明をしたいというが、どの行為がハラスメントに該当するかが分からないとし、菰田弁護士は「芸能活動という意味では全く白紙だと思います。対外的説明も、まずは謝罪をして、日本テレビとすり合わせをして、どこまで説明するかを固めてから考えている。いつかはしたいと思ってますけど、いつどういうふうにというかはまだ説明できない」とした。

　菰田弁護士は現在の様子を「具体的に聞いていないが、ちょっと自宅にも住めない状況なので、別のところに住居を確保して、ご家族とご一緒にいると聞いている。その中で自分のやることを、いろいろ考えた中でコンプライアンス研修を考えたんじゃないかなと思います」と明かした。