フジ社長会見 中居騒動で社員の関与完全否定 今後の中居起用は明言せず
17日に行われたフジテレビの定例会見で、港浩一社長はタレントの中居正広(52)の女性トラブルに関連して同局社員が関与したとされる報道について、昨年末に発表した公式サイトでの見解同様、改めて強く否定した。一方、具体的な対応などの質問については、今後設置するという「第三者を入れた調査委員会での調査」を理由に明言を避けた。また、実質的に活動休止に追いやられている中居の今後の起用についても言及した。
石原正人常務取締役は、中居を巡る騒動に関して、約1年前から社員に聞き取り調査を行っていることを明かした上で「その結果ホームページに記事自体が事実でないということで弊社の見解をお伝えした」と改めて社員の関与を否定した。
調査は聞き取りの他、通信履歴なども含めて幅広く行ったという。
司会を担当した同局広報も「(食事)会をウチの社員が企画したこともなければ、当然ドタキャンすることもない。全く関係が無い」ときっぱり。一方で、一部で同局の編成幹部が関与していたと報道されたことについて港社長は「詳細を把握できてない部分もあります。これは本当に調査委員会の調査に委ねたい」と話すにとどめた。
中居自身は9日、女性とトラブルがあったことを認め、示談が成立しているとして「今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」と声明を発表。だがレギュラー番組出演は消滅し実質的に活動休止を余儀なくされている。
「だれか-」については今年3月で終了することが判明しているが、港社長は「唐突に終了することで臆測が生じることを懸念して慎重に終了のタイミングを計っておりました」と説明。「中居氏の認識、示談が進んでいたことなどから難しい判断がございました」とした。
番組終了の公式発表はされていないが、今後の起用について問われると「先ほどご説明した以上のことは差し控えさせていただきたい」とし「それと今の質問にはお答えする立場にはない」と回答。「まず先ほど申し上げた以上のことはない」と続けた。
中居と女性のトラブルの報道を巡っては、同局社員が、食事会を当日にドタキャンしたなどと報じられていた。