日本テレビ系「スッキリ」が１７日、２１日に期限を迎える首都圏１都３県の緊急事態宣言を取り上げ、ＭＣの極楽とんぼ・加藤浩次がテレワーク推奨の必要性を訴えた。

　番組では米国国立研究機関研究員・峰宗太郎氏が、緊急事態宣言解除後に懸念されるリバウンドの３つの対策を提言。（１）人の動きを制限（２）ワクチン接種体制の強化（３）時短営業ではなく入店制限、が重要だとした。

　「人の動きの制限」については「外国でもロックダウンや移動制限によって流行を抑えた背景がある。実際にできることとしては、日本ではテレワークや時差通勤の奨励。解除されて元に戻っているところもあると思うので、再度テレワークにできるかどうかの検討が大事」と付け加えた。

　加藤は「なるほどそこか！」と大きく反応。「緊急事態宣言が解除されたらテレワークじゃなくて出社していいんだ、じゃなくて、より厳しくってこと。解除しても、より厳しくテレワークを推奨していくってことですね。そこ大事なとこですね」と視聴者に訴えるように強調した。

　峰氏は「時短営業ではなく入店制限」も「外国で一番顕著になっているのは、屋内営業をしている飲食店を再開すると、やはり流行が再拡大するということ。外国では５０％制限や２５％制限など段階的に解除しているので、時間を短くするのではなくて同時期にお店の中にいる人数を減らすということが科学的にもそれなりに根拠がある。考えられるのであれば模索していただきたい方法」だと補強した。