O・ストーン監督が警鐘「同盟国でなくなったら日本は脅される」

日本に向けて警鐘を鳴らしたオリバー・ストーン監督=東京・港区のザ・リッツ・カールトン東京
日本に向けて警鐘を鳴らしたオリバー・ストーン監督=東京・港区のザ・リッツ・カールトン東京
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 社会派として知られる映画監督のオリバー・ストーン氏(70)が18日、都内で最新作「スノーデン」(27日公開)のPR会見を行い、日本への警鐘を鳴らした。映画は2013年にアメリカが世界中のSNSやチャットなどを監視し、情報収集していることを暴露した元NSA(米国国家安全保障局)職員のエドワード・スノーデン氏を描いている。スノーデン氏は現在、アメリカから逮捕命令が出ておりロシアに滞在中。ストーン監督は撮影に先駆け、2年間で9回面会したという。

 劇中ではジョセフ・ゴードン=レヴィットが演じるスノーデン氏が日本の横田基地での勤務経験を回想する場面もある。その回想の中で「日本にマルウェア(不正プログラム)を仕掛けてインフラ(電気、通信などの産業や生活の基盤となる施設)を乗っ取った。同盟国でなくなったら日本は終わりだ」と語っている。ストーン監督は、あくまでスノーデン氏の目線での内容と前置きした上で「彼から聞いたのは、アメリカが日本を監視したいと申し出たが、日本政府側が拒否したため、民間のインフラにマルウェアを仕掛けたということだった」と明かした。

 ストーン監督はアメリカのサイバー攻撃を「新たな戦争」と表現。「同盟国(の国民)は実は人質になっている。もし、離れようとするなら脅されるということです」と真剣に語った。

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