サッカーのＪリーグが会員制交流サイト（ＳＮＳ）での選手らに対する差別や誹謗中傷、なりすまし被害対策のため、総務省などと共同してセミナーを開催し、法的措置を含む具体的な対抗策を講じる準備に入ったことが１５日分かった。主要プロスポーツの統括団体として初の試みで、他競技への波及も期待される。

　セミナーは１３日に開かれ、Ｊリーグ全５７クラブ、日本サッカー協会などサッカー関連団体から約２００人がオンラインで参加した。短文投稿サイト「ツイッター」と、写真共有アプリ「インスタグラム」を運営する交流サイト大手「フェイスブック」の日本法人からも出席した。