東京パラリンピックを見据え、パラスポーツの基盤強化と普及促進のため来年３月末までの時限的な組織として設立された日本財団パラリンピックサポートセンター（パラサポ）が、少なくとも１年の活動延長を目指して調整を進めていることが２日、関係者への取材で分かった。パラの各競技団体は経営が厳しく、年間２０億円以上を支出して国と助成の両輪となっているパラサポの存続を望む声が強かった。
パラサポは財源や人員体制などの運営基盤が脆弱な各競技団体の支援を目的に、日本財団が約１００億円を拠出して２０１５年５月に設立した。
