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東京五輪に海外紙は悲観論 日本国内感染者増、医療インフラ負荷増などを問題視

 新型コロナウイルスの影響で来夏に延期された東京五輪・パラリンピックについて1日、複数の海外紙から悲観論が上がった。

 英高級紙「ガーディアン」は、「日本とIOCが3月に敗北を受け入れ、延期を決めた時は1年間の延期でパンデミックを克服するための十分な時間という一般的な合意があった」としたが、感染拡大が収まらない現状に「五輪当局者はあらゆる場面でウイルスに足場を崩されていることに気付いた。安倍首相が想定した(ウイルスに打ち勝った)祝賀会とはほど遠い、厳しい現実により期待を下げざるを得なくなっている」と指摘した。

 昨年11月にはIOCのバッハ会長が、来日し、「東京五輪は人間がウイルスを打ち負かした証拠になる」との確信を表明したが、同紙は「ちょうど6週間が経ち、それは希望的観測のように聞こえる」とし、12月31日に1300人を超えた日本国内における感染者の増加を挙げ、海外からの観客などを受け入れた場合「専門家はすでに過大な東京の医療インフラにさらなる圧力が掛かる可能性を指摘している」と、報じた。また、コスト増とウイルスへの恐怖心で日本の国内世論が開催に消極的であることも指摘し、「人々が五輪の夢を放棄する準備ができているようにみえる」と、結んだ。

 また、英「デイリーメール」も、東京の感染者急増に「五輪に対する新たな恐れを引き起こしている」と、指摘した。

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