日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１６日、オンラインで国内競技団体の専務理事、事務局長との会議を行った。

　ＪＯＣは選手が競技会場で性的な意図で写真を撮影されたり、会員制交流サイト（ＳＮＳ）にみだらな文章や画像を拡散されたりする被害拡大を受け、選手の環境を守るための対策に乗り出している。

　籾井圭子常務理事は「いくつかの団体から聞いた中で、今の条項を報告した。盗撮の一言ではくくれない形の被害が起きている。ちゃんとした形で撮られたものでも性的なコメントをつけてウェブで掲載されたり。女性だけでなく、男性でも被害にあったケースもある」と、説明。「スポーツ界全体で取り組まなければならないこと。方向性が決まれば協力していただきたい」と、呼びかけた。

　ＪＯＣは中高生や全国に広がる問題を踏まえ、各競技団体や、日本スポーツ協会や全国高等学校体育連盟などとも連携を目指し、連名で被害防止の声明文を出すなど具体策の検討に入る。