2018.03.01

冬季競技のＮＴＣ早期設置を要望　日本オリンピック委員会が方針

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１日、２０２２年北京冬季五輪以降に向け、冬季競技のナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）の早期設置を国に要望する方針を明らかにした。医科学や栄養面のサポートを受けられ、複数の競技・種目が練習できる「集約型」の拠点を想定。同日の自民党スポーツ立国調査会で報告した。

　現在、トップ選手が使う氷上競技の練習施設は一般利用者と重なることも多く、ＪＯＣ副会長の橋本聖子参院議員は「フィギュアスケート、スピードスケート・ショートトラック、アイスホッケーはリンクの規格が同じで（専用施設が）一つあれば交代で使える」と述べた。