スポーツ庁などは１０日、スポーツ界の男女平等を目指す「国際女性スポーツワーキンググループ（ＩＷＧ）」の国際的な提言「ブライトン・プラス・ヘルシンキ宣言」に署名した。２０２０年東京五輪・パラリンピック開催国として、女性がスポーツに参加しやすい環境づくりに努める。
署名したのは日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）、日本体育協会を含めた５団体。１４年の世界女性スポーツ会議で承認された宣言では、女性が安心して競技に取り組める施設の確保やスポーツ団体の女性役員の増加など１０の基本方針を掲げている。
