国内プロ野球での野球賭博発覚は、今後の展開次第で、５年後の２０年東京五輪への影響も避けられなくなりそうだ。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の平岡英介専務理事（６７）が都内で対応し「ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）はギャンブルや賭博といった不正を絶対に許さないといっている。ＪＯＣとしても認めるわけにはいかない」と、不快感を示した。ＩＯＣは八百長行為などの不正行為防止のため、国際刑事警察機構（インターポール）と提携しているほど、こういった問題に厳しい対応を見せている。野球は２０年東京五輪に向けて、開催都市が提案する追加種目に選ばれたばかり。関係者は「最悪のタイミング」と、うなだれた。最終決定となる来年８月のＩＯＣ総会に向けての影響が懸念される。

　また、政府や自民党は東京五輪のメーンスタジアムとなる新国立競技場の建設費や、選手の強化費の財源確保へ、スポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の対象に野球を加えることを検討しているが、１９６９年の野球賭博に絡んだ計６選手が追放された「黒い霧事件」によるトラウマを持つプロ野球界の抵抗感が根強く、今年６月に法改正案に盛り込むことを見送った経緯がある。再び問題が勃発したことで、野球界のみならず、ファンや世論の抵抗感が増すことは確実で、野球くじの導入は極めて難しくなった。