【ニューヨーク共同】１０日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は８営業日ぶりに急反落し、指標の米国産標準油種（ＷＴＩ）の４月渡しが前日比１１・３２ドル安の１バレル＝８３・４５ドルで取引を終えた。トランプ米大統領がイランとの交戦が近く終結するとの認識を示したことで供給混乱の長期化への警戒感が後退。これまでの上昇の反動による売り注文も出て、一時１バレル＝７６ドル台まで値下がりした。

　ただイランがホルムズ海峡で機雷を敷設し始める兆候を米情報機関が捉えたと伝わると、相場の下げ幅は縮小した。米国とイスラエルはイランへの攻撃を続けており、中東主要産油国の供給への影響が長期化する可能性も意識されている。

　一方で、日米欧の先進７カ国（Ｇ７）が備蓄石油の協調放出に向けた協議を進めるとの見方もあり、相場の上昇を抑える要因となった。

　９日の取引では、中東情勢の緊迫化を背景に原油供給への不安が強まり、ＷＴＩが１１９ドル台まで急騰する場面があった。終値も約３年半ぶりの高値を付けていた。