みなさんは、ネット検索をした際に「やばい」「怪しい」などのネガティブワードが出たらどうしますか。株式会社フリースクエア（東京都渋谷区）が実施した「検索時に表示されるネガティブワードが企業活動に与える影響」に関する調査によると、検索結果にネガティブワードが表示されるだけで、最大約8割が「行動を控える」ことがわかりました。

調査は、全国の20～69歳の男女延べ6020人を対象として、2026年2月にインターネットで実施されました。

まず、「企業や商品・サービスを調べる際に利用する媒体」を尋ねたところ、「検索エンジン」（79.6％）、「SNS」（39.4％）、「テレビ」（34.2％）が上位となった一方、「生成AI」（17.6％）は2割未満にとどまり、依然として商品やサービス・企業を調べる上で「検索エンジン」が中心であることが明らかになりました。

そこで、サービスの利用を考え、会社に問い合わせを行うかどうか判断している場面において、「検索エンジンに『やばい』『トラブル』『怪しい』などのネガティブワードが表示された場合の行動」を尋ねたところ、「問い合わせしない」（46.0％）や「他社を検討」（17.4％）、「事実確認まで保留」（12.8％）など、約4人に3人が問い合わせしない／保留という結果になりました。

続いて、新たな取引先や業務委託先を検討している場面で「検索エンジンに『やばい』『トラブル』『炎上』などのネガティブワードが表示された場合の行動」を尋ねたところ、「判断保留」（32.8％）や「取引候補から外す」（15.5％）、「他社を優先」（14.8％）となり、「リスク回避による保留」が営業からクロージングまでの期間の長期化や競合優位となる可能性が示唆されました。

次に、就職先を選定する場面において、「検索エンジンに『やばい』『パワハラ』『評判悪い』などのネガティブワードが表示された場合の行動」を尋ねたところ、「応募を控える」（40.4％）や「事実確認まで控える」（21.2％）、「他社優先」（18.3％）など、約8割が応募にブレーキをかけ、採用・求人への影響が最も大きい結果となりました。

最後に、すでに利用・取引している企業について検索している場面において、「検索エンジンに『やばい』『トラブル』『評判悪い』などのネガティブワードが表示された場合の行動」を尋ねたところ、「事実確認ができるまで利用を控える」（28.1％）や「利用頻度・利用金額を減少」（13.9％）、「利用停止」（12.0％）、「乗り換え検討」（11.4％）となり、既存顧客であっても検索結果に影響を受けることが明らかになりました。

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調査を実施した同社は、「検索結果の見え方が企業の売上・採用・取引・顧客関係などに影響する可能性があることを示され、企業にとって検索上のブランドリスク管理の重要性を示唆するものと言える」と分析しています。