人気グループ・ＴＯＫＩＯが２５日、解散した。株式会社ＴＯＫＩＯが発表した。同社で取締副社長・企画を担当する国分太一（５０）がコンプライアンス違反を理由に、無期限の活動休止を発表していた。同社は解散の理由について「このたび、メンバーでお互いの意思を確認し合い、このような状態になった以上、グループとして活動して再び信頼をいただき、応援いただくことは難しいと判断した」と説明した。国分の活動休止発表から５日、デビューから３１年を迎えた国民的アイドルが、予想外の終焉を迎えた。

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　国分の無期限活動休止からわずか５日。衝撃は大きかったが、残った疑問も大きい。活動休止の原因となったコンプライアンス違反について、国分自身や株式会社ＴＯＫＩＯとしての説明がないまま、グループ活動が幕引きとなったためだ。

　２０日に会見した日本テレビの初動は早かったが、詳細は説明できなかった。もっとも、日本テレビにとって国分はあくまで“取引先”。問題行動の詳細は、本人か所属する株式会社ＴＯＫＩＯがきちんと行うべきだった認識だ。プライバシー保護は重要な観点である一方、説明のなさが多くの臆測を呼び、グループ解散という決断の一因となったのではないか。

　山口氏の不祥事や長瀬氏の脱退で、音楽グループとしての活動は事実上停止に。残った３人で必死に支えた「ザ！鉄腕！ＤＡＳＨ！！」での取り組みは、世代を問わず多くの共感を集めるものだったからこそ、実態が不透明な“コンプライアンス違反”という言葉への嫌悪感は簡単に拭い去れるものではないだろう。

　国分は２０日に「長年の活動において自分自身が置かれている立場への自覚不足、考えの甘さや慢心、行動の至らなさが全ての原因です」とコメントした。だとすれば、可能な限り説明を尽くした上で活動を休止すれば…と思わずにいられない。