日本パラスポーツ協会（ＪＰＳＡ）は１７日、組織運営の問題により、日本身体障害者アーチェリー連盟に資格停止処分を科すと発表した。ＪＰＳＡからの選手強化の助成金や補助金が停止となる。期間は同日から３月３１日まで。ＪＰＳＡの登録団体は、年度ごとに登録を更新する仕組みで、運営面が改善されなければ、４月からの２０２５年度の登録申請が認められない可能性もある。

　ＪＰＳＡの発表によると、同連盟は２４年度総会が開催されておらず、監事も不在。事業計画や予算なども未提出で、昨春に９人いた理事も６人が辞任するなどガバナンスが「機能不全」に陥っているという。ＪＰＳＡや内部組織の日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）は再三、改善を促したが、連盟側の対応が不十分だったため、処分に踏み切った。

　ＪＰＳＡは選手への影響はできる限り小さくする方針。味の素ナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）の強化指定選手の利用申請など、連盟が請け負っていた手続きは、ＪＰＳＡが代行する方向で調整する。

　パラのアーチェリーは連盟の混乱により、昨年二つの全国大会が中止となった。昨夏のパリ・パラリンピック直前には、日本代表選手が他選手への中傷を巡る訴訟で賠償命令を受け、代表を辞退する事案もあった。