東京五輪・パラリンピック組織委員会が、大会期間中に競技会場の医務室などで活動する医師を確保するため、日本スポーツ協会を通じて協会の公認スポーツドクターを２００人程度募集していることが３日、分かった。新型コロナウイルスの厳しい感染状況により、国内の医療体制が逼迫する中、大会での医師や看護師の確保が課題となっている。
組織委は４月に日本看護協会に対し、看護師５００人の確保も依頼している。
公認スポーツドクターは医師免許取得後４年が経過し、協会の講習を受けた医師が得ることができる資格。大会の医療面の運営に関わったり、チームドクターを務めたりする。
