東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）が２８日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）と電話会談を行い、その後取材に応じた。

　新型コロナウイルスの影響で開催が不透明な状況となっている東京大会について、改めて今夏の開催を確認。来月にもバッハ会長、政府の橋本聖子五輪相、東京都の小池都知事、組織委の森会長による四者トップ会談を行い、準備状況を確認することを明かした。「お互いに確認して、次のステップに進もうということ」と、説明した。

　２７日に行われたＩＯＣ理事会で、バッハ会長は東京五輪について「完全にコミットしている」と改めて今夏の開催を強調。中止や再延期論について「これらの憶測はアスリートを傷つけている」と糾弾し、「私たちは７月２３日に開幕することに焦点を合わせている。どのように大会を開催するかについて取り組んでいる」と、語っていた。

　各世論調査で再延期、中止を合わせて８０％と今夏の開催に否定的な日本国内の世論については「封鎖状態の中で家族や友人に会えない状況で、五輪に懸念を抱くことは理解できる」と理解を示した上で「我々はその状況を超えた視点でみている」とし、「すべての人に辛抱と理解を求めなければならない」と、呼びかけ、コロナ禍の大会開催は無責任では？という質問もとんだが「無責任ではない。大会が安全じゃなければ、行わない」と、語っていた。