来日中の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は１６日、来夏の東京五輪・パラリンピックを前に新型コロナウイルス感染症のワクチンが開発され、入手可能となった場合、大会に参加する選手らに来日前の接種を呼び掛ける意向を表明した。費用もＩＯＣが負担するという。ただ実現するかは見通せず、国内の大会関係者からは、性急とも言える方針表明に戸惑う声も漏れる。

　「可能な限り外国からの参加者にはワクチンを接種した上で、大会に参加してもらうようにしたい。日本の国民を守ることにつながる」。バッハ氏は１６日の大会組織委員会などとの合同会議冒頭で、ＩＯＣの方針を力説した。