日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は２９日、オンラインで選手強化常任委員会を開き、女性アスリートへの性的な撮影被害や画像拡散の問題について、水泳や体操などが大会時に講じている対策の報告を受け、スポーツ界全体で防止に取り組んでいく方針を確認した。
各競技の現状や課題を把握し、今後の対策に生かしていきたい考えで、日本陸連の専務理事を務めるＪＯＣの尾県貢選手強化本部長は「強化本部としても、しっかり情報共有をした」と述べた。
ＪＯＣは日本スポーツ協会や全国高等学校体育連盟（全国高体連）など他の統括団体と連携を図る方針。１６日の加盟競技団体との会議でも協力を訴えた。
