国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は９日、オンライン形式での理事会後に会見し、新型コロナウイルスの影響で来夏に延期した東京五輪・パラリンピックの安全な環境での開催実現へ「今後の数週間でコロナ対策の異なるシナリオについて、重要かつ集中的な協議を行う」と述べ、具体策の検討を本格化させる考えを表明した。ワクチンの開発は開催条件に位置付けなかった。

　コーツ調整委員長が先日、コロナの有無に関わらず大会は開催されると発言したことには「全く問題はない。彼は安全第一の原則を重視すべきだと明言している」と理解を示した。ＩＯＣは「世界保健機関（ＷＨＯ）のリスク管理と緩和措置に従う。全ての関係者が安全な環境で五輪が開催されるよう、この原則を守る」との公式見解を文書で回答している。

　観客数の制限やチケット販売については「判断期限を設けるのは時期尚早だ」と指摘。全米オープンテニスやＮＢＡの開催実績を参考に、ソーシャルディスタンスや渡航制限といった検討課題に取り組む方向性を示した。