新型コロナウイルスの影響で１年延期となった東京五輪を巡り、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１１日「（来夏開催の）目標に１００％集中しており、それ以外のことは単なる臆測だ」と中止論を打ち消す公式見解を発表した。バッハ会長は５月に、来年開催できない場合は再延期せずに中止になるとの見通しを示していたが、軌道修正を図った形だ。

　大会組織委員会の森喜朗会長はＩＯＣ理事会が開かれた１０日に「中止の議論は全くない」と断言し、大会開催の可否も「現時点で仮定のシナリオについて臆測し、論じるのは時期尚早。ＩＯＣとも方針を確認している」と述べた。ＩＯＣが出した見解は日本側と足並みをそろえたもの。

　ＩＯＣは「日本のパートナーや友人とともに、２０２１年７月２３日から８月８日に東京で開催される五輪が祝祭となるよう全力で取り組む」と強調。懸案のコスト削減や大会簡素化で「日本政府、東京都、組織委のいずれかが提起したいと考えている選択肢について、議論の準備ができていることは言うまでもない」と協力的な姿勢をアピールした。