国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と東京五輪・パラリンピック組織委員会の幹部によるテレビ会議が１６日行われ、会議後にＩＯＣのジョン・コーツ調整委員長（６９）、組織委の森喜朗会長（８２）らが会見。ＩＯＣと組織委は会場、競技日程について、２０年大会の運営計画を踏襲することで合意した。

　日本側は各会場所有者に２１年開催日程における使用を要請していく。すでに下交渉は始まっているが、メインプレスセンターなどで利用予定の東京ビッグサイトは日本展示会協会などが五輪での延期使用に懸念を表明しており、難航が予想される。組織委の森会長は「丁寧な対応が必要。真摯（しんし）に向き合い、ご理解、ご協力を求めていきたい」と話した。

　また、延期コスト削減、新型コロナウイルスについての対応策を大会運営計画に盛り込むことなども確認した。

　新型コロナウイルスについては終息の見通しが立たない中で、海外メディアから「本当に来年開催できるのか？」との質問が出たが、コーツ委員長は「日本はキチッとした対応を取ってくれると信じている。大事なのはアスリート、観客の安全と健康。状況をきっちりモニターしていく」と話すにとどめ、明言を避けた。