スポーツ界では女子選手の活躍が目覚ましいが、競技団体の運営を担う役員の数はまだ少ない。８日の国際女性デーが呼び掛ける地位向上は道半ばで、関係者は指導的立場に就く女性の増加を目標に知恵を絞る。
スポーツ庁や日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は２０１７年５月、東京五輪・パラリンピックが開催される２０年までに競技団体の女性役員比率を３０％に引き上げる方針をまとめた。だが、日本スポーツ協会の調査によると、昨年１０月時点で加盟団体の女性役員の割合は１１・２％にとどまる。
ＪＯＣは１８年度からスポーツ庁の委託を受け、女性役員の育成、発掘に着手する。
