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高山勝成 日本ボクシング連盟の騒動に「一日も早く改革していかないと」

 スポーツ仲裁申し立てを行った高山勝成=大阪弁護士会館
スポーツ仲裁申し立てを行った高山勝成=大阪弁護士会館(撮影・石湯恒介)
スポーツ仲裁申し立てを行った高山勝成(中央右)とサポートする弁護士ら=大阪弁護士会館(撮影・石湯恒介)
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 ボクシングで日本初の主要4団体制覇を果たし、昨年4月にプロを引退、アマチュアとして2020年東京五輪出場を目指す高山勝成(35)=名古屋産大=が6日、大阪市内で記者会見を行い、同日付で日本ボクシング連盟(日本連盟、山根明会長)を相手方に自身をアマ選手登録することなどを求め、日本スポーツ仲裁機構(JSAA)に仲裁申し立てを行ったことを発表した。

 また、助成金の不正流用などに揺れる日本連盟に対して高山は「(一連の報道が)事実ならとてもショックです。一日も早く普及、発展のために改革していかないといけないと強く感じる。(仲裁申し立ては)私とボクシング連盟だけの問題ではなく、将来の五輪出場を目指す選手、ボクシング界の発展につながる。自分は自分の訴えを続けていきたい」と、複雑な思いを口にした。

 さらに「(自身の)活動を通じて五輪を目指す子供たち向けての普及、発展につながると信じている。今の状態では良くない。選手ファーストで、あくまで選手が主役として、選手の意見を聞いたり、周りの話を聞いたりして話し合いをする方向につなげていくのがベスト」との考えを述べた。

 この問題は都道府県ボクシング連盟の幹部や元選手ら関係者333人でつくる「日本ボクシングを再興する会」が、日本連盟の助成金不正流用や不正判定などの疑惑を指摘する告発状をスポーツ庁や日本オリンピック委員会(JOC)などに提出していた。

 3日にはJOCと日本スポーツ協会が真相究明のため、日本連盟に対して執行部から独立した中立的なメンバーを公表した上で第三者委員会を設置することを要請。設置期限を20日までとし、9月28日までに調査結果と組織運営について文書での報告を求めていた。日本連盟は6日に公式サイトで、第三者委員会設置の要請に応じると山根明会長名では発表した。

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