プロ野球のオーナーと、日本プロ野球選手会の会談が２８日、都内ホテルで開催された。野球人口の著しい減少が進んでおり、プロ野球振興に向けて両者が手を取り合うべく、異例の対面会談で意見交換した。会談後には声明を発表。「日本の野球界のさらなる発展を目指して、プロ野球事業の拡大、野球界全体の裾野の拡大、そしてプロ野球選手の待遇のいっそうの向上を図るため、連携と協力を深めていくことを相互に確認しました」とした。

　選手会はその後、近藤健介会長の会長談話を発表。「この２０年、各球団の経営努力によって、日本のプロ野球は発展してまいりました。それでも今年のＷＢＣで、メジャーの選手たちと言葉を交わす中で、私自身、その差を痛感しました。最近ではドラフトで指名された選手が、メジャーを選択するケースも出てきています。こうした差は、選手の力だけの問題ではありません。球界として、何を、どう決めていくのか。意思決定のあり方そのものを変えなければならない。私はそう強く感じています。本日はその危機感を、率直にお伝えいたしました」とし、オーナー会議を代表し、巨人の山口オーナーから「今後も、年に一度はこうした対話の場を設けること」「球界全体の意思決定を迅速化していくこと」の２点について話があったとし、「そこに、日本の野球界を本気で良くしたいという思いを感じました。選手会として前向きに受け止め、共同声明の発出に至りました。とりわけ意思決定の迅速化については、必ず実現していただきたいと、強く期待しております」と説明。「本日、私たちは一歩を踏み出しました。いつの日か、この日が、日本プロ野球の大きな転換点だったと言われるよう、私が会長を務める間に、少しでも前へ進めたい。その責任を果たしてまいります」と結んだ。

　選手会の臨時大会に集結した３０人を超える選手と、１２球団のオーナーならびにオーナー代行らが顔を合わせての会談がスタートした。

　現在の野球を取り巻く環境は厳しく、野球競技者人口の減少や中学の部活の地域移行といった問題の顕在化。１６日のオーナー会議では次世代の野球振興の財源確保のために「スポーツ振興くじ」導入を検討することを決定しており、オーナー側から選手会へ理解と協力を求めたものとみられる。

　オーナー側はオーナー会議の議長を務めるＤｅＮＡの南場智子氏をはじめ、巨人・山口寿一氏、阪神・秦雅夫氏、広島・松田元氏、日本ハム・井川伸久氏、ロッテ・重光昭夫氏、オリックス・井上亮氏らが出席。選手会からは近藤健介会長、源田壮亮、松本剛両副会長、１２球団の選手会長および役員選手計３０人が出席した。